最初に考慮すべきファクターは有効面積です。
有効面積とは、その部屋で生活できるスペースを言い、浴室やトイレ、収納部分を抜いた広さが有効面積となります。
もう1つの部屋の面積の言葉として専有面積があります。専有面積は部屋全体の面積のことを言います。専有面積としては広かったにしても、実際に居住するスペースが狭ければ意味がありません。

この有効面積を算出することで、同じような専有面積をもつ物件を比較検討する際に便利で、同じような専有面積で、有効面積はこちらの方が狭いのに、家賃は少し割高に設定してあるから少し下げようとか、もう少し上げてもいいだろうといった基準として、有効面積の数値は大事になります。

標準家賃

専有面積や有効面積を出した後、家賃を決めるうえでの指標となる、標準的な間取りの家賃、いわゆる標準家賃を決めていきます。

賃貸物件は同じような間取りの物件が多く、標準家賃の算出は容易にできます。
1Kなら畳6畳の部屋、2DKなら畳6畳と4畳半、3DKなら畳6畳の部屋2つと4畳半1つといったように、査定したい部屋と同じような間取りの物件をインターネットで探し、標準家賃を設定します。

設定した値段が妥当なのか、今度は有効面積を用いて算出します。最初に、標準間取りの1畳分の値段を出し、査定する物件と標準間取りの物件の有効面積の差を出し、その差に標準間取り1畳分の値段をかけ、標準家賃に出した額が仮の家賃となります。
有効面積が増えれば、標準間取りを大きくし、計算し直せば試算することができます。

査定賃料

査定賃料を出すにあたり、先ほどの仮賃料だけでは不十分です。

物件によっては、駅に近い物件や遠い物件、歓楽街の近くや学校病院の近く、コンビニが目と鼻の先にあるなど、暮らしていくうえで大切な周辺環境関するファクターに加え、エレベーターの有無や収納、築年数といった物件に関するファクターも数多くあります。こうしたものを加味したうえで査定賃料は決まります。

不動産会社はこうした過程を踏まえたうえで部屋の賃料を決めていきます。
新たに部屋を貸し出す際には、事前にこうした計算をしておくことで、適正価格がいくらなのか容易に判断がつき、交渉の際にもスムーズに話が進みます。
調べていくと、査定して出した賃料よりあえて下げた価格で貸し出している物件、強気に上げている物件が様々あることに気付くでしょう。

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