【イエカレ】アパート建築前に知っておきたい｜入居率を上げる人気の必須設備まとめ【最新版】

最新トレンドを反映した賃貸住宅とは？知っておきたい設備仕様を解説

賃貸住宅の人気の設備は、時代の変化に伴い、借主のニーズも変わっていきます。

これからアパートやマンションの賃貸住宅を建てて賃貸経営をするのでしたら、最新トレンドの設備や住設機器を知った上で、入居者満足度が満たせる設備を設計に盛り込めるように予習しておくと良いと思います。

最新トレンドと言えば大袈裟かもしれませんが、賃貸住宅の流行りは息の長いものも多いものです。

1～2年で廃れていくものばかりではありません。しかし、それでも最新型の住設機器は常に登場しているので、迷わないためには「長期的な視点から設備を考えて取り入れていく」ことがポイントです！

では、今現在、入居者に支持されている設備や住設仕様には、どんな内容のものが多いのでしょうか？ 今回の記事では、「最新トレンドを反映した賃貸住宅の仕様」について解説します。

入居者のターゲット層で異なるこだわりポイント

ひと口に賃貸住宅といっても、土地オーナーから見た入居者ターゲット層が変われば、入居者様のニーズも変わってきて当然ですからここは注意ポイントです。

賃貸住宅は、ワンルームのような「単身者向け」と、2LDK・3LDKのような「ファミリー向け」の2種類に大別できます。

全国賃貸住宅新聞では、単身者向けとファミリー向けのそれぞれにおいて「この設備がなければ入居者が決まらない！」といった設備ランキングを公表しています。

そのランキングの結果は、下表の通りです。

まず、単身者向けの賃貸住宅では「室内洗濯機置場」、ファミリー向け賃貸住宅ではお風呂の「追い炊き機能」がトップです。 追い炊き機能は単身者向けのランキングの中には入っていない項目ですが、ファミリー向けでは鉄板の1位となっています。

今の時代では、ファミリー層の殆んどは共働き世帯でしょう。 家族の帰宅時間がバラバラになりがちな共働き世帯では、追い炊き機能のニーズが高いのは頷けますね。

また、ランキングを見て注目すべきポイントは「スペースが必要となる仕様」です。 「室内洗濯機置場」や「独立洗面台」は、単身者向けとファミリー向けのいずれにも5位以内にランクインしています！

ご自身で戸建の注文住宅を建てた経験がある方ならお分かりと思いますが、室内洗濯機置場や独立洗面台は、スペースが必要となるため設計段階から盛り込んでいかないと、後からでは追加がしにくい仕様です。それは賃貸住宅でも同様です。

人気が高く、スペースを要する仕様については、最初の設計段階から取り入れていく必要があります！

賃貸住宅の付加価値を上げる設備仕様とは？

賃貸住宅の仕様の中には、物件の付加価値を上げる仕様もあります。

入居者からの人気が高い設備で、付加価値が付く設備なら、賃料を上げることが検討できます。当然、多くの方々が気になる部分でしょう。

全国賃貸住宅新聞では、不動産会社に対して単身者向けとファミリー向けのそれぞれにおいて「この設備があれば周辺相場より家賃が高くても入居が決まる！」といった設備や仕様のアンケートを取り「設備ランキング」として公表しています。

そのランキングの結果は、下表の通りです。

筆者がこの設備ランキングを見て、まず思ったのは、入居者ニーズが高くて賃料アップとなり得る設備仕様は「共用部や物件全体に関わる仕様」が多いことが特徴になっている点でした。

例えば、今の時代では「入居者向け無料インターネット」や「高速インターネット(1Gbps以上)」は、単身、ファミリー世帯を問わず、同時に、プライベート、リモートワークの有無を問わず、今や必須の設備です。

また「エントランスのオートロック」は入居者様の安心・安全性を提供する設備として一般化しましたし、「宅配ボックス」や「24時間利用可能ごみ置き場」は入居者の利便性を大いに満足させる設備となっています。

これらはすべて共用部や物件全体の設備仕様です。

つまり、入居者満足と賃料アップを両立させるには、専有部の仕様だけではなく、共用部の設備仕様も充実させることがポイントなのが分かります！

「エントランスのオートロック」や「宅配ボックス」、「24時間利用可能ごみ置き場」等のスペースを必要とするものはすべて、入居者のニーズが高い注目すべき設備仕様です。

それを実現するために「スペースが必要となる設備」は、賃貸住宅を建てた後からでは追加するのが非常に難しいため、企画設計段階から積極的に取り込む必要があるわけです。

土地オーナーが賃貸住宅の経営を考える企画段階の注意点

土地オーナーが賃貸住宅の経営を考える企画段階の注意点はズバリ２つです。

「入居者ターゲットを明確にすること」と「優先順位を付けること」の2点です。

まず「入居者ターゲット層を明確にすること」が必要なのは、ランキングの結果にもあるように単身世帯とファミリー世帯ではニーズが変わってくるからです。

賃貸住宅の入居者ターゲット層は、その間取りで自ずと決まってしまいます。

つまり、入居者ターゲットとは、1Kやワンルームなら単身世帯。2LDKや3LDKならファミリー世帯。といった感じです。

賃貸住宅の間取りでそのターゲット層は変わりますので、設備や仕様は間取りにあわせて決めていく必要があるわけです。

例えば、「追い炊き機能」や「システムキッチン」は、ファミリー世帯の2LDKならを付けた方が良いのですが、単身世帯の1Kなら不要かもしれません。

次に、企画段階で「優先順位を付けること」も重要です。

基本的に、建ててしまった後からでは追加ができない設備仕様は、企画段階で必ず盛り込み、後で追加ができる設備仕様は、言い方は極端かもしれませんが、企画段階ではとりあえず優先順位を低くしても構わないといえます。

後から追加ができないような仕様とは、上述した通り、専有部の「室内洗濯機置場」や「独立洗面台」、もしくは共用部の「エントランスのオートロック」や「宅配ボックス」といったスペースを必要とする設備仕様になりますから企画段階で必ず盛り込みます！

一方で「インターネット無料」や「高速インターネット(1Gbps以上)」「TVモニター付きインターホン」「備え付け照明」等は、建てた後からでも追加ができる設備ですね。

もちろんこれらも入居者ニーズが高い設備ですから最初から盛り込めれば良いのですが、例えば、企画段階で「予算が厳しいです！」といったことなら、とりあえずこれらの設備仕様は「その後設置を検討する...」というのも判断の一つになるというわけです。

まとめ

以上、今回は最新トレンドを反映した賃貸住宅の設備仕様について解説しました。

土地オーナーにとって、賃貸住宅は今後何十年と収益を生む大切な資産です。そのため、建設時点で現状のトレンドや入居者ニーズを取り入れることが、長期的な収益性向上につながります。

特に企画・設計段階では、後から追加が難しい設備や仕様は最初から取り入れることが重要です。これにより、入居者満足度の向上と安定した定住率を実現できます。

建築会社との打ち合わせや設備決定の際には、この記事で紹介したポイントをぜひ参考にしてください。最新トレンドを押さえた賃貸住宅づくりで、収益性の高い資産運用を目指しましょう。