【空室対策】アパート経営の空室対策12選!家賃を下げる前にできる施策をお伝えします【イエカレ】

この記事を読むのにかかる時間:10分


このコラムのポイントアパート経営で安定的な利益を得るには「空室対策」を最優先すべきでしょう。

極端な例ですが、どんなにおしゃれな賃貸物件を所有していても、入居者が1人もいなければ家賃収入は「0円」です。

アパート経営で安定した収入を確保するためには、何よりもまず、アパートを満室にするための対策を第一に考える必要があります。

アパート経営で空室が生まれてしまう理由は物件によって様々かと思いますが、ご自身がご所有するアパートで「どのような問題があるのか?」を客観的に正確に把握し、適切な空室対策を選択できるようにしましょう。

今回は「アパート経営者が知っておくべき12の空室対策」「空室が出てしまう主な原因」について解説します。

空室対策はアパート経営者ご自身だけで解決することは難しく、経営パートナーシップを組む賃貸管理会社からの適切な提案やアドバイス、実効性が必要になるのですが、このコラムをご覧頂ければ、管理会社と一緒に空室対策をする上でのヒントになることもあると思います。是非参考にしてみてください。

アパート経営に最適な12の空室対策で物件の魅力を底上げしよう

今回ご紹介するアパート経営での「おすすめ空室対策」は以下の12種類です。

  • 全体的なクリーニングで内見者の印象アップ
  • フリーレントでお得感を演出
  • 単身者、ファミリー世帯にも人気な無料インターネットの提供
  • ペット可物件にして家賃を引き上げ
  • 楽器可物件にしてニッチなニーズや静かな生活をアピールする
  • 若者向けにルームシェア可能な物件にして若年層を募集する
  • リノベーションで部屋を新築同然もしくはそれ以上に生まれ変わらせる
  • 外国人入居者を受け入れてターゲットを拡大
  • 家賃を下げる前に敷金・礼金を下げる
  • インテリア家具付き・プレゼントありの物件にして物件の魅力を底上げ
  • 賃貸の運用を得意としている管理会社に変えるのもおすすめ
  • 賃料を下げるのは最後の手段

以上の12項目です。

最初にご注意頂きたいことは、地域や入居者の属性によって、ご所有されているアパートに求められいる入居者ニーズが必ずあるはずです。

もちろん、入居者ニーズの全部に応えることは無理だとしても、アパートに合う空室対策を選択し、物件の魅力を高めていくのが基本的な方針となります。それでは、早速一緒に見ていきましょう!!

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全体的なクリーニングで内見者の印象アップ

  • 築年数が古く老朽化が進んでいるアパート
  • サビ・破損などがあるアパート

1つ目は「全体的なクリーニングで内見者の印象アップ」作戦です。

上記した2つの項目は、特に入居希望者が内見に訪れた時の印象を悪くします。

例え、物件紹介資料の写真や間取り図では魅力的な物件に見えていたとしても、実際の内見でこのような印象を持たれてしまうとすぐにマイナス評価へ変わります。


入居希望者は「この物件に入居したい」とは思わず、残念ながら契約まで話が進むことはないでしょう。

入居希望者がわざわざ内見に来るというのは、その物件に興味を持っている人だからです。そのような方を取り逃すのは大変もったいない話しではないでしょうか。

内見時に好印象を持ってもらうためにもしっかりと建物全体のクリーニングを施しましょう。

築古の物件だったとしても、壁紙やクロスを貼り替えたり、高圧洗浄機でアパートの外壁を掃除したりするだけでも、入居希望者に「古そうだけど清潔感はあるなぁ」といった見た目の印象を持ってもらうことができます。

入居希望者に「この物件に入居しよう!」と思ってもらえるような清潔感が漂うアパートにしましょう。

また、内見時では、次のような対策もおすすめです。入居希望者に「自分のために準備をしてくれたんだな」という好印象を残すことができます。

  • ブレーカーを上げたら照明・冷暖房がON になるように設定しておく
  • カーテンや照明などを設置して内装をおしゃれにしておく

フリーレントでお得感を演出

  • 立地などに難があるものの、物件の魅力や住みやすさには自信がある
  • 空室が埋まらない理由が分からない
  • 家賃などの値下げには踏み切りたくない

2つ目は「フリーレントでお得感を演出」です。

皆さまの中には「フリーレント」という言葉をお聞きになったことがある方がいらっしゃるかもしれません。

フリーレントとは、入居から設定した数ヵ月間は家賃をもらわない契約のことを言います。

フリーレントを導入するメリットは、入居者の引っ越しの初期費用を抑えることができることと、オーナー様は入居希望者に手軽に住み心地を実感してもらうことができる効果的な集客手段のひとつになる点です。
フリーレントを検討する際の項目を上記しました。

上記の項目が当てはまる場合は、フリーレントを導入して入居希望者お得感を演出してみましょう。

考え方としては、例え、最初の数ヵ月は家賃収入を確保できなくても、いったん入居してもらえれば、数年間住み続けてくれる可能性が高いため、中長期的には十分利益を確保できるということと、賃料を下げるより負担が少ない空室対策となるという点になります。

入居者の募集を管理会社に委託されている場合は、担当者とも相談の上で検討してみると良いでしょう。

単身者、ファミリー世帯にも人気な無料インターネットの提供

  • 他では手に入らない付加価値
  • 限定品(数量・期間)

3つ目は「無料インターネットの提供」です。

一般的に人は、他では手に入らない付加価値や限定品を目の前にしてしまうと、それを欲しがってしまう傾向があります。

そのため、空室対策としては「他の物件にはない強み」という付加価値をつける手段も心理的な効果が狙えます。その中でも、賃貸物件の入居者満足度で必ず上位にランクインするほどおすすめなのが、入居者向け無料インターネット環境の整備です。

なぜなら、今の時代、ほぼ全ての入居者はスマートフォンやパソコンを持っていて、インターネットを利用することは欠かせない世の中になっているからです。 入居者に通信料金を気にせずに使ってもらえるのは大きな魅力と映るでしょう。

また、実際に引っ越しをした経験があると分かると思いますが、入居者が引っ越しのタイミングに合わせてインターネット回線の転居手続きをした場合、その申し込みや手続きに以外と手間や時間が掛かります。

完ぺきに手続きをしても業者の接続工事が遅れてしまい、新居で数日間インターネットを使えないといったトラブルが起きるケースもあるものです。

しかし、引っ越したその日からからアパートでインターネットが使えることは入居者にとっては非常に便利ですし、アパート経営における大きな強みになるはずです。

ただし、契約する回線は必ず高速大容量の物を選びましょう。回線の容量が少ないと、休日や夜など一斉にインターネットを使う時間帯は回線が混み合い、通信速度が遅くなってしまいます。

特に、昨今はリモートワークを導入する企業の高まりを受けて在宅勤務者が大幅に増加しています。この流れはコロナが落ち着いたとしても、減るどころか今後さらに増えていくと言われています。通信速度が遅くなるとリモートワークをスムーズに行うことができず、トラブルの原因になる場合も想定されます。

アパートに無料のインターネット環境を導入する場合は、必要に応じて回線を高速化してアップグレードをしたり、容量に余裕のあるプランを契約して入居者満足を高めましょう。

大抵の通信会社は集合住宅のオーナープランといった特別なメニューを用意しているはずです。管理会社の担当者へ相談をしてみるか、Google検索などで「インターネット 集合住宅オーナー」などと入力して検索をすると、色々な会社が展開している賃貸オーナー様向けのインターネットプランが探せると思いますのでチェックしてみてください。

ペット可物件にして家賃を引き上げ

4つ目は「ペット可物件にして家賃を引き上げ」です。

一般的な賃貸物件では、その多くでペットの飼育は禁止されています。

なぜ禁止している物件が多いかと言えば理由があって、ペットが壁紙を引っ搔いて傷つけたり、部屋にペットのトイレなどの匂いが染み付いてしまう場合があるからです。

また、ペットを飼育していた入居者が退去した後、新たな入居希望者がペット・アレルギーを持っている人だったとしたら入居後にトラブルになるケースも想定され、退去後のクリーニングにも気を使う必要が出てしまうからです。

ただ、世の中でペットを飼う人は増加傾向にあります。ペットの飼育を許可する賃貸物件数が少ないということは、逆に言えば、希少性が出て差別化戦略になるケースも多く、その分家賃をプラスすることも可能だということです。「ペット可物件」のニーズは高いです。

壁紙や床を消臭機能などがついたものに取り替える必要はあるため費用がかかりますが、近隣にペット可物件が少ない場合は、既存の入居者にも理解を得た上で、問題がなさそうなら検討をしてみてはいかがでしょうか。

また、ペット可物件にも、「1頭だけなら可」「声の小さい小動物や鳥なら可」「犬・猫の多頭飼いも可」など、いくつかの分類があります。

多頭飼いに対応しているアパートは非常に少ないため、近隣のライバル物件と差別化したい場合は多頭飼い可にするのもおすすめです。多頭飼いの場合は、鳴き声などに配慮した防音対策も同時に検討をされることは忘れないで下さい。

楽器可物件にしてニッチなニーズや静かな生活をアピールする

5つ目は「楽器可物件にしてニッチなニーズや静かな生活をアピールする」です。

世の中には、楽器や演奏について学ぶ音大生や専門学校生や、趣味でピアノやギターなどの楽器演奏をしている人は多いものです。しかし、自宅が賃貸アパートだと「実は自宅でも気軽に楽器演奏を楽しみたいが、他の住民の迷惑になるから楽器は弾けない」ということで諦めている人も少なくありません。

しかしもし、ご所有の物件の近くに音楽系専門学校があって入居者が確保できそうだったり、既存の住民に音楽を楽しむ人が何人もいたりする場合は、思い切って楽器演奏可のアパートにするという手もあります。

ただ、楽器可物件にするなら、ペット可物件にすることと同様に「防音対策」は必須です。

防音の程度によっては演奏可能な時間帯のルールを決めたり、早朝や深夜の演奏をどこまで許可するかなども変わってくるため、入居者の理解を得ながら、改装予算なども勘案しながら導入を検討してみてはいかがでしょうか。

また、楽器可物件で、それなりの防音対策が施せれば、一般的なアパートに比べて騒音にも強くなるため、室内で静かに過ごしたいと考える入居者も増えるでしょう。

新型コロナウイルスの影響で多くの企業がリモートワークを導入し、在宅勤務をされている方が増えました。そのため「近隣から聞こえてくる生活音で仕事に集中できない」といったことや、逆に「隣の部屋に自分の仕事の声が聞こえてしまって迷惑になっていないか?」などで気を使っている人も少なくないでしょう。

「在宅勤務で静かに仕事をしたい方」「音に敏感な方」「夜間静かに過ごしたい方」に向けた宣伝方法として、楽器可だけでなく防音対策が整っていることをアピールするのは空室対策にもなるため大変おすすめです。

繰り返しになりますが、楽器可物件にする場合は、既存の入居者から同意を得る必要があるので忘れずに注意しましょう。

若者向けにルームシェア可能な物件にして若年層を募集する

6つ目は「若者向けにルームシェア可能な物件にして若年層を募集」です。

「大学や専門学校が近くにある」「繁華街に近い」など、若者が多く集まるエリアにある賃貸アパートは、ルームシェア可能な物件にするという方法があります。

例えば、ファミリー世帯を対象にした賃貸アパートで空室ができて困った場合、部屋が大きすぎて家賃も高いと一人暮らしを考えている独身者からはなかなか注目されません。

しかし、ルームシェアとしての利用を認めて入居者募集を掛ければ、大きな部屋・広い間取りを兄弟や友人など複数人で借りてもらうことで空室を埋められる可能性が出てきます。


これは外国では良く見られる光景ですが、賃貸オーナー様のメリットは、費用をかけずに空室対策ができ、入居者は複数人とルームシェアをすることで家賃の負担を軽減できることです。

リノベーションで部屋を新築同然もしくはそれ以上に生まれ変わらせる

7つ目は「リノベーションで部屋を新築同然もしくはそれ以上に生まれ変わらせる」です。

築年数の古いアパートに、デザイン性などのエッセンスや付加価値となる利便性を加えた上で新築同然もしくはそれ以上に生まれ変わらせる手段が「リノベーション」です。

一般的に、「浴室」や「キッチンなどの水回り」は、築15年を経過したころから大幅に劣化してくると言われます。確かに築20年、30年を越えてくると、設備の取り替えだけでは古さや生活感を隠せなくなってしまうので、思い切ってリノベーションすることを考えた方がいい場合もあります。

なお、基本的なリノベーションの方針は、洋風の間取り・デザインの導入がおすすめです。

例えば、畳敷きの和室をフローリングに貼り替えたり、タンスをクローゼットに変更したりするだけでも物件の印象はずっと良くなります。

また、キッチンのリノベーションは単身者向けとファミリー向けの物件で違いがあります。単身者向けは比較的キッチンを重視しない傾向がありますが、ファミリー向けはキッチンを重視する傾向で考えた方が無難です。

ただ、デザインの方向性は、地域ごとの入居者ニーズに合わせる必要があるので、管理会社の担当者とも相談をして事前調査を行い、捻出できそうな予算や回収期間をシミュレーションした上で、リノベーションを行うかどうかよく考えてから決めた方が望ましいしょう。

外国人入居者を受け入れてターゲットを拡大

8つ目は「外国人入居者を受け入れてターゲットを拡大」です。

アパート経営では、より多くの人にアピールできるほうが空室を埋めやすくなります。そこでおすすめなのが、「外国人入居希望者の受け入れ」です。

政府の労働需要の拡大と新たな在留資格の創設もあり、外国人の雇用は2016年に100万人を突破し、日本国内で生活する外国人は年々増えています。近年は新型コロナの影響で水を差された形になりましたが、その終息が見えた今、再び日本に住む外国人が戻ってくるのと比例して入居希望者も増加するでしょう。

一般的に、不動産のオーナーは言語や文化の違う外国人入居者を敬遠してしまう傾向があるかもしれませんが、外国人入居希望者を受け入れることは、近隣のアパートと差別化が図れる上、国際交流の観点でもメリットになることもあり得ます。

ただ、注意点としては、外国人入居者を受け入れる場合は、日本とは言語や文化が違うことによるリスクの許容とそのリスクをどのように予防回避すればいいのかということです。その対策ができなければ空室対策としては決しておすすめはできません。

しかし、トラブルを予防するための事前のルール作り、連帯保証人の設定など徹底した準備とルール作りを行えばリスク回避が可能な場合が多いです。

また、これは日本人入居者であろうと起こる問題ですが、家賃の振り込みの手続きや、期日までの支払いに間に合わなかったりすると家賃滞納が増えてしまうリスクもありますので、この場合は、家賃滞納保証を利用することもおすすめします。

ただ、この家賃保証は、そのサービスを取り扱う管理会社などによって契約内容が違う為、良く確かめてから利用をするようにしましょう。

家賃を下げる前に敷金・礼金を下げる

9つ目は「家賃を下げる前に敷金・礼金を下げる」です。

いくら考えても間取りや立地には何ら問題がないはずなのに、それにも関わらず、長期間空室が埋まらない場合は、設定をしている家賃が地域の相場より高すぎてはいないか?を考えましょう。

ただ、詳しく後述をしますが、家賃を安易に下げるのはおすすめできません。

家賃を下げることを考えるなら、入居希望者に対して「入居を決めてもらえるなら特別に敷金・礼金を下げることも考えます」といった特別感を演出することです。

なぜなら、敷金と礼金を下げてもらえれば入居希望者にとっては引っ越し時の初期費用を浮かす計算ができる上、自分だけが特別扱いをされていると感じれば、入居を決めてもらえる確率が高くなります。賃貸オーナー様も入居希望者を集客しやすくなるはずです。

一時的な敷金や礼金を優先するよりは空室を埋めることを優先しましょう。2年3年と中長期間に渡って定住をしてもらう方が利益はずっと大きくなります。

インテリア家具付き・プレゼントありの物件にして物件の魅力を底上げ

10番目は「インテリア家具付きやプレゼントありの物件にして物件の魅力を底上げ」です。

もちろん、掛けられる予算を計算に入れておくことが重要ですが、入居希望者が内見に来てくれた時の印象を引き上げるテクニックとして使えるのが「プレゼント作戦」です。

今の時代は、インテリア家具が流行っていますので「もし入居を決めてもらえれば一部の家具やインテリアを(入居希望者の意向聞いた上で)プレゼントします」と伝え、部屋をおしゃれに仕上げてもらうなどの話しが弾めば、入居者の印象は非常に良くなります。

入居者も買わなきゃいけないと思っていた家具を購入せずに済むので、その結果、入居を決めてもらえればこれも立派な空室対策に繋がります。

その他、最近では、駅から徒歩15分~20分と、やや立地としては不利なアパートオーナーが各入居者へ自転車をプレゼントしたり、学生や社会人を対象にパソコンやタブレット端末を無償貸与するなどで空室改善効果を上げているオーナーさんもいます。

また、入居を決めてくれた人に対しては、以下の2、3のような、”ちょっとした”プレゼントもすることで、その後も印象の良さが持続される効果があるのでおすすめです。

  • 置いてある家具
  • クオカードやギフトカード
  • 新生活に役立つ消耗品(シャンプー・ボディーソープなど)

賃貸の運用を得意としている管理会社に変えるのもおすすめ

  • 管理会社が熱心にアパートの広告や宣伝をしてくれない
  • 契約している管理会社が賃貸の管理や集客を苦手としている

11番目は「賃貸の管理業務を得意としている管理会社に変える」です。

上記の項目が当てはまる場合は、背に腹は代えられません。管理会社の変更を検討した方が無難です。

賃貸の管理業務に長けている不動産会社であれば、当然、空室対策に関するノウハウを蓄積していますし、空室が埋められなければ、その管理会社にとっても評判を落とすなどで死活問題になりかねませんので、必死になって賃貸オーナーへその対策や提案をかなりの頻度で行ってくるといえます。

それに、ひとくちに不動産会社といっても、実際には「建売の扱いが得意」「賃貸の広告が得意」「中古物件の売買が得意」など、それぞれ得意分野が違うのです。

たとえ、今付合いのある担当者の対応に不満がなかったとしても、部屋を入居者で埋められなければ賃貸オーナー様にとってはまったく意味がありません。

「空室対策の提案の頻度」「入居者が退去してから次の入居者を決めるまでにかかった時間」「内見希望者の推移」などを見て、結果が出ていない場合は管理会社の変更も考えなければなりません。

賃料を下げるのは最後の手段

  • 明らかに周辺の相場より家賃が高い
  • 高い家賃に見合うだけの付加価値をアピールできない
  • 色々と手を打ったものの空室が減らない

12番目は「賃料を下げるのは最後の手段」です。

上記の3つのケースに当てはまる場合、最終手段として選ぶ空室対策が家賃の値下げとなりす。

ただし、これは本当に最終手段です。


ここでの注意点は、空き部屋のみ安い家賃で運用しようとすると、それを既存の入居者が知ってしまうと不満を覚えるため、家賃を下げるなら全部屋の家賃を下げる必要があります。

ただ、一度引き下げた家賃はそう簡単には元の金額に戻せませんし、当然ながら家賃収入が減少します。

また、家賃を下げて物件の収益性が下がると、将来手放すときの売り値や資産価値にも影響が出てしまうので、賃料の値下げはできることなら避けたいものです。

空室になってしまう理由は、立地・家賃・広告などに問題があるからということも考えられますので、アパート経営において空室が出てしまう場合、物件に以下のような問題点がないか?を再度確認しましょう。

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空室になってしまう理由は立地・家賃・広告などに問題があるから

アパート経営において空室が出てしまう場合、一般的には、物件に以下のような問題点を抱えているケースが多いと言われています。

  • 生活動線が悪い
  • 立地が悪い
  • 物件情報の掲載を怠っている
  • 相場よりも費用が高い
  • 共有スペースが汚い
  • 共有スペースが暗い
  • 内装・設備・間取りが悪い

これらは大変重点項目ばかりなので、さらに詳しく解説をしたいと思います。

アパート経営にとって最適な空室対策の方法を賃貸オーナー様が知っていたとしても、その空室になってしまう原因を潰せていない、解決ができていなければ、なかなか空室解消にまではつながらないでしょう。

「問題のあぶり出しと実際に対策をすること」はセットであることを強く意識しましょう。

生活動線が悪い

これは、生活動線が悪いため「暮らしにくさをイメージされてしまう」ということです。

室内の各部屋を行き来する際に通る経路のことを「生活動線」と呼びますが、生活動線が悪い部屋は、どうしても生活のしづらさに結びついてしまうのです。

以下の間取り上の問題は、リフォームやリノベーションなどで解決したほうがよいでしょう。

  • 洗濯機がベランダにある
  • トイレが奥まった場所にあるためアクセスしづらい
  • 玄関を開けるとリビングが丸見えになってしまう

立地が悪い

これは最寄り駅やバス停などから離れていることが原因になることが多いです。

賃貸用不動産の需要は、大部分が「立地」で決まると言われます。「最寄り駅から離れている」「近くにスーパーやコンビニがない」「子供が通いやすい学校が近くにない」など、立地が悪ければ悪いほど空室は増えやすいものです。

ただし、アパートを建てて経営をしている以上、今、立地の良し悪しを議論したところで賃貸オーナー様の個の力でどうこうできるものでもないでしょう。

そこで考え方を変えてみてはいかがでしょうか? 立地に問題がある場合は、物件の魅力や個性を尖らせて特徴的なアパートにするなど「多少立地が悪くても住んでみたい!」と感じる入居希望者を増やす空室対策を考えた方が良いかもしれません。

上述した「ペット可物件」「楽器可物件」や「自転車やパソコンの無料レンタル」などの導入で工夫を凝らしている賃貸オーナー様も実際にいます。

近隣のライバルの賃貸物件にはない強みを打ち出すことで、多少立地に難があっても空室を埋められる可能性が高くなります。

物件情報の掲載を怠っている

ご所有の賃貸物件の宣伝や広告掲載を任せている今の不動産会社が、積極的に宣伝をしていないというケースがあるのでしっかりと注意をしましょう。

満室経営を目指すためには、質の高い不動産管理会社や客付け業者との協力関係が重要です。

  • 人手が少なく忙しい
  • 長期間売れないため社員のやる気がなくなっている

以上の事情がみえた場合は、物件情報の掲載自体を忘れていたり、こまめに更新してくれていない可能性が十分考えられます。

空室ができて長い間、内見の申し込みや問い合わせが少ないと感じたら、すぐに管理会社に問い合わせましょう。

相場よりも費用が高い

これは相場よりも家賃などの費用が高いため、入居希望者の比較検討の候補にも挙がっていないことが考えられます。

例えば、周辺地域の家賃相場が5万円のエリアで、家賃を8万円に設定していると、よほど付加価値が高いアパートでもない限り、入居希望者を確保することは難しいでしょう。

多くの場合、賃貸物件へ入居を考えて物件を探している入居者予備軍の人たちは、まず「予算」と「立地」で大まかに物件情報を絞り込むため、相場よりも費用が高いと、もうそれだけの理由で比較・検討の対象外へとはじかれてしまうのです。

ただ、これも上述しましたが、安易に家賃を下げてしまうと、物件の資産価値や収益性まで下がってしまうので、この場合は以下の対策が取れないかを検討してみましょう。

  • 家賃を据え置きのまま駐車場料金込みの金額にする
  • 人気の入居者無料のインターネット環境を用意する
  • 敷金・礼金を安くする

共有スペースが汚い

入居希望者にとっては、個々の部屋はもちろんのこと、それだけではだけでなく、アパートの敷地に入ってから部屋へ向かうまでの「共有スペース」も物件の良し悪しを測る基準となってしまいます。とくに郵便受け・床・壁などは注意となります。

  • 郵便受けの周りにポスティング・チラシが散らかっている
  • そのゴミ箱からチラシやゴミがあふれ返っている
  • 床や壁の汚れが長い間掃除されていないと思われるほどの状態である
  • 何かは特定ができず分からないが何となく異臭がする

以上のような問題があると、入居希望者の内見の際に悪い印象を与えてしまうため、必ず共有スペースの掃除は心がけましょう。

特にアパートの管理業務を管理会社などに委託している場合は、その管理会社の仕事の質に満足ができなければクレームを付けるか、それが常態化する場合は会社を変更することも考えた方がご自身の賃貸経営を守ることにつながります。

共有スペースが暗い

アパートの共有スペースが暗いと、防犯面のリスクが上がり、入居者が防犯面で不安を抱く原因になります。また物件全体も非常に陰気に見えてしまうので注意したほうが良いです。

例えば良くあるのは、照明が切れたまま放置されている賃貸物件です。特に女性向けに物件の魅力をアピールしたい場合は、女性一人でも安心して暮らせるように防犯面に配慮することは非常に重要になってきます。

そのため、共有スペースの暗さは意外と致命的な問題になります。こまめに共有スペースの管理状態をチェックし、照明が切れていたら即座に交換するようにしましょう。

内装・設備・間取りが悪い

以下の構造上の問題も、空室を増やす大きな理由になります。

  • ファミリー世帯向けの物件なのにユニットバスを採用している
  • 浴室に追いだき機能がない
  • エアコンが古く冷暖房の効率がよくない

如何でしょうか?建ててしまった後に気が付いた構造上の問題は、家具のレイアウトなどでは対処するのが難しいので、必要に応じてリフォームやリノベーション、設備の入れ替えなどを早急に検討したほうが良い場合があります。

とくに、特に入居希望者は水回りは気を付けて検討をした方が良いです!「キッチン」「浴室」「トイレ」などの水回りは、内見時に必ずといってよいほどチェックされます。

資金の問題ももちろんあるのですが、空室対策として中長期安定の賃貸経営を行っていく上でも空室トラブルが起きる前に新しいものに取り替えるのがおすすめです。

以上、アパート経営において空室が出てしまう場合の「再チェック項目」について細かく解説を致しました。

最後に、空室対策を解決する上で「ご自身がご所有されているアパート周辺状況の再リサーチの重要性」についても解説をしておきますので、是非ともご参考になれば幸いです。

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効果的な空室対策を見極める方法

これまでご覧頂いた通り、ご自身の賃貸アパートに空室が出てしまう場合、その理由と対策について押さえたら、改めて、ご自身がご所有されているアパートの物件状態のチェックと合わせて周辺状況の再リサーチを行って欲しいのです。

不動産の条件やニーズは、地域や物件によって千差万別です。まったく同じ大きさ・間取りのアパートでも、どの地域に建っているかで強みや弱み、取るべき空室対策、対処法が変わってくる場合があります。

最終的には、どの原因に対して、どの空室対策を施すのかはオーナー様の決断次第です。アパートを経営されている賃貸オーナー様の考えがまとまっていないと、いくら管理業務長けている不動産会社でも効果的なアドバイスをしたくても押し黙ってしまうこともしばしばです。

そうならないためにも空室期間が長引く場合は、その原因を見極める方法を賃貸オーナー様ご自身でもぜひ知っておいて頂きたいのです。

最近の周辺状況のリサーチ

インターネットを使って手軽に物件情報を調べることができる現代では、あなたの近くにある家賃や間取りが同程度の賃貸物件は常に比較検討されていることでしょう。

常に複数の物件と比較されているということを意識して頂き、入居希望者の興味を引いた物件だけが内覧・契約へと話が進んでいくということを感じ取っていただきたいのです。

そこで重要になってくるのが、「周辺状況のリサーチ」です。近隣の物件を調べ上げ、ライバル物件とご自身のアパートを比較して、両者の強み・弱みから空室対策を考えましょう。

また、ライバルの物件情報を調べることで、物件広告の方法やキャッチコピーのつけ方なども見えてきます。例えば、以下のように、ライバル物件との差別化を図るのも効果的です。

  • 室内の写真が少ないから増やそう
  • 敷金や礼金を値引きしよう
  • ライバル物件にない強みを中心に宣伝しよう

このような感じです。

経営しているアパートの状態

相対的に、周辺の賃貸物件とご自身の賃貸物件を比較した時の評価だけではなく「経営しているアパートそのものの状態」を見極めることも重要になってきます。

どういうことかと言いますと、上述してきた内容の繰り返しになるのですが「共有スペースの管理が行き届いていない」「内装や設備が使いづらい」など、入居者目線から見て、不安や不満を感じやすい点をピックアップしてそれを潰していく方法を考えれば、効果的な空室対策を見極められることに繋がります。

そうしたリサーチから見えてきた空室対策を、管理委託をしている管理会社と一緒になって実行していけば、必ず満室経営への道が見えてくるものと思います。

まとめ

アパート経営で安定収入を得るためには、とにかく空室を出さない、空室が出てもすぐに埋めることが重要です。

なぜなら、入居者を確保しない限り、家賃収入は入って来ないからです。ただ、物件一つ一つ、適切な空室対策や空室になっている根本原因は異なります。

まずはご自身の所有しているアパートの周辺状況を丁寧に調べてみて、次にアパートの状態をチェックして、この記事で紹介をした内容に沿って空室になっている原因として当て嵌まっているものがないかどうかを見極めましょう。

そのうえで、例えば、空室の問題点を解消できる「クリーニング」「フリーレント」「無料インターネットの提供」「リノベーション」といった空室対策を選択しながら、必要最小限の予算と労力で空室を減らしていきましょう。

空室対策は、闇雲にお金や労力を費やせばよいわけではありません。

最終的にどういった空室対策を施すかを決めるのは大家さん自身の判断になるのですが、アパート経営を安定化させるためにも、知識を深めておきましょう。

また、空室対策は、大家さんだけでは解決できない問題なのも事実なので「具体的な提案やアイディア」を数多く出してくれる賃貸管理会社の手を借りるのも一つです。


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